趣味で株式投資をしているtorkeyです。
得意なセクターを見つけようシリーズ！
今回は【建設株】です。
セクターごとの特徴を知ることで、株の取引を有利に行うことができます。
今回は【建設株の特徴と今後】について解説していきます！
チャート分析が苦手なら、少額から始められる『押し目アラート』がおススメです！
【日本の建設株の特徴まとめ】
日本の建設株の特徴についてまとめました。
住宅関連業界は長期的にみると厳しい状況になることが想定されます。
そのため住宅関連への銘柄に投資を検討する際は、しっかり吟味してから行うようにして下さい。
【建設株の日本株ETFと個別株】NEXT FUNDS建設・資材
日本の建設株ETFならばNEXT FUNDS建設・資材（証券番号：1619）があります。
〈2023年９月29日の上位銘柄〉
大和ハウス工業・積水ハウス・鹿島建設・AGC・大成建設・大林組・SUMCO・住友林業・清水建設・LIXIL・日本特殊陶業・TOTO・日本碍子・日揮ホールディングス・長谷工コーポレーション・三和ホールディングス・太平洋セメントなど
建設株に投資をするのであれば、建設株にまとめて分散投資ができるETF（NEXT FUNDS建設・資材）、もしくは建設株の個別株投資になります。
【建設株とセクターローテーション】
建設株はセクターローテーションだと「景気好況期」に有利なセクターとなります。
景気好況期では、消費が活発になることから経済活動か好調になる局面です。
【セクターローテーション投資の見極め】
セクターローテーション投資とは、景気のトレンドの移り変わりに合わせて、投資戦略を変えていく投資方法です！
セクターローテーションは時計回りに動いています（基本的に逆回転することはありません）。
景気回復期→景気好況期への移行は、景気回復期のセクターが一服し、景気好況期のセクターが上昇トレンドを形成し始めた時です。見逃さないように要チェックしておきましょう。
日本株のセクターは大きく分けて17種類・小さく分けて33種類に分かれています。
日本株のセクターについてもっと詳しく知りたい方はこちらのリンクからどうぞ。
【建設株は景気敏感セクター】
建設株は景気敏感セクター※と呼ばれています。
※景気循環株・シクリカル銘柄とも呼ばれています。
景気敏感セクターとは、「景気・金利」の動向によって業績や株価が大きく変動するセクターの総称です。
【日本の建設市場について】
日本において「建設」は国内の産業のなかでも大きな市場規模となっています。
業界動向サーチによると2020年～2021年の建設業界の規模は約15.5兆円で業界23位（/196業種中）となっています。
【建設業界の現状と今後｜参考銘柄を紹介】
2023年現在の建設業界は、需要はあるけど人手不足が深刻化している状態です。
首都圏を中心に再開発，物流施設，リニア中央新幹線，大阪万博など、日本の建設業界にとって特需となる大型プロジェクトが相次いで予定されています。
短期的にみると、日本の建設業にとって追い風が吹いていると言えます。
一方で世界的なインフレと円安で資源高となり、建設コストが上昇して建設企業収益は低下しています。収益が低下すると設備投資や事業拡大に消極的となるため、建設企業の成長は阻害されてしまいます。
日本では人口減少により働き手が少なくなっています。建設業では就業者・雇用者は年々減少傾向となっているため、建設業界の人手不足は今後も深刻化していきそうです。
日本の建設業は長期的にみると、需要面でも供給面でも規模が縮小されていくことが予測されています。
【マンション業界の現状と今後｜参考銘柄を紹介】
2013-2022年で首都圏のマンション価格は堅調に高騰，取引件数も増加しています。
2013年は黒田総裁が日本銀行に就任し、金融緩和政策によって住宅ローン金利が引き下げられた年です。
そこから首都圏マンションの価格は右肩上がりに上昇し、2023年４月にはバブル期の1990年の首都圏平均マンション価格を大幅に超えています。
マンション価格が高騰している背景としては「大手デベロッパーの価格調整による値崩れ防止」「円安による外国人投資家の資金流入」「日本の低金利政策の継続」「社会情勢による資材価格の高騰」「建設業就業者数の減少と日本政府による賃上げ要求により人件費の高騰」などがあげられます。
そのためマンション関連に投資を検討しているのであれば、上記背景を要チェックしておきましょう。
【戸建住宅の現状と今後｜参考銘柄を紹介】
マンション価格の高騰から、消費者の購買意欲は戸建住宅へとシフトしています。
しかし少子高齢化が進む日本では、世帯数の減少から新設住宅着工件数は横ばい～減少傾向となっています。また2022年では、すでに住宅数は総世帯数を上回っているため、空き家は増加し、住宅需要の低迷は避けられない状態となっています。
新築住宅の推移予測としては、2030年度には19％減の70万戸、2040年度には43％減の49万戸となることが予測されています。
そのため日本の住宅業者は海外事業に力を入れています。欧米などの先進国だけでなく、経済の発展著しい東南アジアなどの新興国にも進出しています。
そのため、住宅関連銘柄への投資を検討するのであれば、海外の経済状況などもチェックしなければなりません。
【住宅設備分野の現在と今後｜参考銘柄を紹介】
住宅設備業とは、住宅に必要な設備のことでトイレ，お風呂，キッチン，エアコンなどを指します。
住宅設備業界は住宅業界の動向に左右されます。
住宅設備業に影響する指標としては「新設住宅着工戸数」と「リフォーム需要」です。
「新設住宅着工戸数」は、現在までは横ばいに推移し、今後は減少の一途をたどることが予測されています。
「リフォーム需要」は、withコロナにより居住空間の充実を図る動きが活発となったため住宅リフォーム市場は伸びてきました。
しかし今後はコロナ明けとなり、リフォーム以外の消費支出（レジャーなど）が多くなることが予測されるため、今後伸び悩みが予測されます。
住宅設備分野の活路も住宅業界と同様、「海外展開」がポイントとなっていきます。
【まとめ】
建設株の特徴について解説してきました。
建設株以外にも日本株にはたくさんのセクターがあります。
他のセクターも「セクターローテーション」「景気」「為替」別に分かりやすくジャンル分けしましたので、ぜひ株式投資の参考にしてみて下さい！
得意なセクターを見つけて株式投資を楽しみましょう！
