趣味で株式投資をしているtorkeyです。
得意なセクターを見つけようシリーズ！
今回は【自動車株】です。
セクターごとの特徴を知ることで、株の取引を有利に行うことができます。
今回は【自動車株の特徴】と【電気自動車の今後】について解説していきます！
まさにドラえもんの秘密道具！
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- 【日本の自動車株の特徴まとめ】
- 【自動車株の日本株ETFと個別株】NEXT FUNDS自動車・輸送機
- 【自動車株とセクターローテーション】
- 【自動車株は景気敏感セクター】
- 【自動車株は円安メリットセクター】
- 【自動車市場の指標｜世界の自動車販売数をチェック】
- 【自動車業界は100年に1度の変革期】
- 【世界の自動車業界は電気自動車へシフトしていく】
- 【今後は脱ガソリン車の流れ｜中国・米国・欧州・日本の今後の方針】
- 【中国・米国・欧州・日本の電気自動車の普及｜新車販売割合】
- 【そもそも電気自動車とは どんな車？】
- 【電気自動車で求められる技術革新】
- 【電気自動車が普及することで求められる関連産業】
- 【電気自動車になることで衰退していく産業】
- 【電気自動車になったことで参入してくる異業種企業】
- 【電気自動車株に重要なトピック】
- 【まとめ】
【日本の自動車株の特徴まとめ】
日本の自動車株の特徴についてまとめました。
日本でもっとも時価総額の大きい企業は「トヨタ」です。
トヨタは世界最大の自動車メーカーの1つであり、2021年時点の単独売上高は全世界の企業の中で「世界9位」となっています。
日本を支えている産業の一つが自動車産業です！
日本株投資をするならば、自動車業界の動向はチェックしておきましょう。
【自動車株の日本株ETFと個別株】NEXT FUNDS自動車・輸送機
日本の自動車株ETFならばNEXT FUNDS自動車・輸送機（証券番号：1622）があります。
〈2023年2月28日の上位銘柄〉
トヨタ自動車・本田技研工業・ブリヂストン・デンソー・スズキ・シマノ・日産自動車・SUBARU・豊田自動織機・ヤマハ発動機・いすゞ自動車・マツダ・アイシン・川崎重工業・三菱自動車工業・横浜ゴム・住友ゴム工業・TOYO TIREなど
自動車株に投資をするのであれば、自動車株にまとめて分散投資ができるETF（NEXT FUNDS自動車・輸送機）、もしくは自動車株の個別株投資になります。
【自動車株とセクターローテーション】
自動車株は、セクターローテーションだと「景気好況期」に有利なセクターとなります。
景気好況期では、企業成長が促され景気も活発になることから、経済活動か好調になる局面です。
自動車株は、景気が良くなり消費が盛んになる時に活躍が期待できるセクターです。
【セクターローテーション投資の見極め】
セクターローテーション投資とは、景気のトレンドの移り変わりに合わせて、投資戦略を変えていく投資方法です！
セクターローテーションは時計回りに動いています（基本的に逆回転することはありません）。
景気回復期→景気好況期への移行は、景気回復期のセクターが下落トレンドを形成し、景気好況期のセクターが上昇トレンドを形成し始めた時です。見逃さないように要チェックしておきましょう。
日本株のセクターは大きく分けて17種類・小さく分けて33種類に分かれています。
日本株のセクターについてもっと詳しく知りたい方はこちらのリンクからどうぞ。
【自動車株は景気敏感セクター】
自動車株は景気敏感セクター※と呼ばれています。
※景気循環株・シクリカル銘柄とも呼ばれています。
景気敏感セクターとは、「景気・金利」の動向によって業績や株価が大きく変動するセクターの総称です。
景気が良ければ、消費が盛んになることで自動車業の業績は上がります。逆に景気が落ち込み消費が落ち込めば、自動車業の業績は下がります。
【自動車株は円安メリットセクター】
自動車株は代表的な円安メリットセクターです。
円安になると輸出産業をメインに行っている企業に有利になります。
特に日本国内で生産し、海外に輸出している企業ほど、円安の恩恵を大きく受けることができます。
円安について詳しく知りたい方は、こちらのリンクからどうぞ。
【自動車市場の指標｜世界の自動車販売数をチェック】
自動車販売数をチェックすることで、自動車業界の需要がわかります。
需要が右肩上がりであれば、自動車に関わる企業の利益や株価も上がりやすくなります。
「世界全体の自動車販売台数」と「どの国で需要が大きいか」はチェックしておきましょう！
2009年から2018年まで自動車販売数は右肩上がりに上がっています。
2019年に新型コロナウイルスによる影響で、自動車販売数はガクッと落ちましたが、2021にかけて再び上昇しています。
2021年の世界の自動車販売台数は8268万台。そのうち中国が最大の市場となっています。
中国｜2627万台（世界全体の32％）
米国｜2200万台（世界全体の27％）
欧州｜1687万台（世界全体の20％）
日本｜444万台（世界全体の5％）
自動車業界はどの国でも大きな産業となっています。
そんな自動車業界は今、「100年に1度の変革期」を迎えています。
【自動車業界は100年に1度の変革期】
自動車業界は今、「100年に1度の変革期」を迎えています。
自動車業界の構造に変革をもたらすのが「CASE」です。
C（Connected）｜コネクテッド
A（Autonomous）｜自動運転
S（Shared & Services）｜カーシェアリング
E（Electric）｜電気自動車
当記事では「CASE」の中でもE：EV（電気自動車）の普及について解説していきます。
現在世界の自動車の主流は「ガソリン車」ですが、今後は「電気自動車」への移行が急速にすすめられていきます。
【世界の自動車業界は電気自動車へシフトしていく】
富士経済予測では、電気自動車の世界市場は2035年で約8000万台と予測しています。
これは2021年と比較し、８倍近くになるとの調査がまとめられました。
近い将来、電気自動車が当たり前の世の中になっていきます。
この波に乗り遅れないためにも、電気自動車について理解を深めていきましょう！
【今後は脱ガソリン車の流れ｜中国・米国・欧州・日本の今後の方針】
世界の自動車業界は、ガソリン車から電気自動車へのシフトが始まっています。
環境問題への取り組みとして、中国では2060年に向けて，米国・欧州・日本では2050年に向けて「温室効果ガスの排出量を実質0にする」という目標をかかげています。
そのため自動車販売台数の多い国々では、2035年を目安に「ガソリン車を廃止」にする方針となっています。
〈中国の政策〉
2035年までに全ての新車を電気自動車（EV）など新エネルギー車（NEV）やハイブリッド車（HV）に切り替える方針です。その内訳として「新エネルギー車の割合を50％以上」とした上で、残りをHVとする構想です。
〈米国の政策〉
バイデン大統領が2021年8月5日に「2030年までにアメリカ国内で販売する新車の50％以上を電動化する」目標を発表しました。
〈欧州の政策〉
2035年にはHVも含めて、すべてのガソリン車・ディーゼル車が禁止されます。したがって2035年に登録される新車はすべてゼロ排出車両となります
〈日本の政策〉
日本政府は「2035年までに通常のガソリン車の新車販売をゼロ」「2035年までに乗用車の新車販売で電動車100％を実現する」ことを目標にしています。
地球温暖化などの環境改善に向けて、各国とも真剣に取り組んでいることがわかります。
「できれば電気自動車に！」ではなく、「必ず電気自動車に！」という姿勢ですね！
【中国・米国・欧州・日本の電気自動車の普及｜新車販売割合】
米国・欧州・中国・日本の電気自動車の新車販売割合を見ていきましょう。
どの国も電気自動車へ勢いよくシフトしています。
国をあげて電気自動車の普及を強く推進しているため、今後も新車販売割合は上昇していくことが予測されます。
〈中国の電気自動車｜新車販売割合〉
2021年（1月～12月）：全体の約11％
2022年（1月～9月）：全体の約18.4％
〈米国の電気自動車｜新車販売割合〉
2021年（1月～12月）：全体の約2.9％
2022年（1月～9月）：全体の約5.6％
〈欧州の電気自動車｜新車販売割合〉
2021年（1月～12月）：全体の約9.1％
2022年（1月～9月）：全体の約10.6％
〈日本の電気自動車｜新車販売台数〉
2021年（1月～12月）：全体の約0.88％
2022年（1月～9月）：全体の約1.34％
参考資料｜EV-DAYS
今後も各国では電気自動車の「販売台数」や「普及率」は上がっていくことが予測されます！
自動車業界は2035年に向けて大きく変化していきます。
変化はチャンスです！
自動車業界を大きく変えていく「電気自動車」について株式投資に役立つ知識をまとめていきます。
【そもそも電気自動車とは どんな車？】
電気自動車（EV：Electric Vehicleの略）とは、電気で走る車のことです。
電気自動車は、ガソリンでエンジンを動かして走るガソリン車と違い、電気でモーターを回して走ります。
そのため電気自動車は排気ガスなどの有害物質を出さないため、地球にやさしい次世代の自動車として注目されています。
電気自動車は「ミニ四駆が運転できるようになったもの」とイメージしてもらえればわかりやすいですかね。
電気自動車は最新技術が数多く使われているため、世界中の企業が開発にしのぎを削っています。
電気自動車の進歩は「技術革新」につながるため、今後伸びしろの大きい分野になっています！
【電気自動車で求められる技術革新】
電気自動車を作るためには「車体」「バッテリー・電池」「充電器」「モーター」などの部品が必要になります。
特に今後大きな発展に期待が寄せられているのが「バッテリー」「電池」「充電器」の分野です。
【バッテリー｜リチウムイオン電池の関連銘柄】
リチウムイオン電池とは、リチウムイオンが正極と負極の間を移動することで充電、放電を行う二次電池（充電して繰り返し使える電池）です。リチウムイオン電池は電気自動車・PC・スマホなど、今ある二次電池の中でもっとも使われている電池です。
【電池｜全個体電池の関連銘柄】
全個体電池とは、リチウムイオン電池につぐ次世代の電池です。電気自動車用の全個体電池が実現すれば、リチウムイオン電池よりも2倍の航続距離で走れ、充電時間も数分ですみます。今後全個体電池の製造技術や量産化が進めば、電気自動車の普及が劇的に広まりそうです。
【充電器｜急速充電機能・ワイヤレス充電設備】
電気自動車の普通充電は、カラから満タンにするまでに数時間かかります。充電スポットにある急速充電器を利用する場合も「30分が基準」となっています。ガソリン車のように数分で燃料満タンにはならないため、長距離の外出には不向きとされています。
また充電のワイヤレス化ですが、有線充電と比べて電気ロスが大きく充電時間が長くなってしまいます。今後も充電機能の技術革新が求められています。
【電気自動車が普及することで求められる関連産業】
電気自動車になることで求められる関連産業としては「半導体」「発電能力」「インフラ整備」があげられます。
【半導体｜パワー半導体】
パワー半導体は電力機器向けの半導体です。PC・テレビ・エアコンといった家電製品に使われており、近年では電気自動車での需要増加が期待されています。
【発電能力｜再生可能エネルギー・原子力発電】
再生可能エネルギーとは、太陽光発電・風力発電(陸上風力・洋上風力)・バイオマス発電、地熱発電といった、永続的に利用し続けられるエネルギーの総称です。
今後CO2排出量の実質ゼロを目指していくならば、再生可能エネルギー分野の飛躍が必要になります。ただ現状では化石燃料価格の高騰を受けて、世界的に原子力発電が再評価される流れとなっています。
原子力発電は事故が起きると甚大な被害がおきるリスクがあります。しかしCO2を排出しないクリーンエネルギーであり，再生可能エネルギーのように天候に左右されないことが大きなメリットとなります。
【インフラ設備｜充電スタンド】
充電スタンドとは、電気自動車を充電するための設備です。充電スタンドは普通充電と急速充電があります。ご家庭で充電する場合は普通充電（充電時間：数時間），充電スタンドで充電する場合は急速充電（充電時間：20～30分）が使用されます。
日本政府は「2030年までに3万基の急速充電器を設置する」を目標に掲げています。
【電気自動車になることで衰退していく産業】
日本では電気自動車への移行により「30万人の雇用が失われる」といわれています。
その中心は「自動車部品を作る小売業」です。世界各国がガソリン車から電気自動車へ移行していくことで、自動車の部品は激減しました。
特に電気自動車になったとこで「エンジン」がいらなくなったことはとても大きいです。
ガソリン車の部品｜約3万点
電気自動車の部品｜約2万点
エンジンの部品製造に関わる小売業には、間違いなく大ダメージになってしまいますね…
【電気自動車になったことで参入してくる異業種企業】
自動車の動力源がエンジンからモーターになったことで、電気自動車はよりシンプルな作りとなりました。そのため自動車市場への参入障壁が低くなり、異業種が参加し始めています。
日本では「ソニーグループ」，米国では「アップル」が代表例です。
両企業とも自動車の製造は外部に委託し、IoT技術を生かしたスマートカー作りに焦点を当てています。
電気自動車になることで、よりエンタメ性にあふれる快適な乗り物になりそうですね。
【電気自動車株に重要なトピック】
私は「電気自動車の普及率」に関わるトピックに注目しています。
【トピック①】電気自動車の車体価格に注目
電気自動車というと高額なイメージがありますが、2022年に車体価格250万円以下の電気自動車が発売されました！日産「サクラ」と三菱「eKクロスEV」です。
今まで高級車のイメージがある電気自動車ですが、価格を抑えた軽自動車が発売されたのは衝撃的です。
軽EVが発売されてから、販売数がグイグイ伸びているのがわかります。
販売台数＝売り上げに直結するため、電気自動車の車体価格には注目です。
【トピック②】電気自動車の燃費に注目
日産の代表的な電気自動車とガソリン車で燃費を比較してみます。
電気料金（基本料金や日中・夜間の電気価格）やガソリン価格によって1kmあたりのお値段は変わりますが、電気自動車の方が1kmあたりのコストが安いことがわかります。
電気自動車は車両価格が高いものの、ランニングコストは安くなります。つまり長く乗れば乗るほどお得になります。
電気自動車はこれからも技術開発が進んでいくため、さらなるランニングコストの削減ができるか注目です。
【トピック③】電気自動車の補助金に注目
日本では環境にやさしいエコカーの購入を推進しています。
電気自動車はどのメーカーやどの車種を見ても、まだまだ高額なものが多いです。
そのため国や地方自治体は、ガソリン車との負担額の差を縮めるために補助金の交付を行っています。
地方自治体によっては補助金の有無や金額も違うため、電気自動車を購入する前には必ずチェックしておきましょう。
【トピック④】電気自動車の税金に注目
電気自動車は税金の面で優遇されています。
2022年7月時点では、電気自動車にかかる税は自動車重量税と自動車税であり、どちらも減税対象となっています。電気自動車は減税制度が多いので、現状では購入しやすくなっています。
〈環境性能割（旧・自動車取得税）〉
車の購入時に納める税
〈自動車重量税〉
新車登録時と車検時に納める税・車両の重量にかかる税
〈自動車税〉
毎年1回納める税・車両の排気量にかかる税
日本での電気自動車の普及はまだまだなので、もうしばらく減税期間は延長されそうですね。
【まとめ】
自動車株の特徴について解説してきました。
自動車株以外にも日本株にはたくさんのセクターがあります。
他のセクターも「セクターローテーション」「景気」「為替」別に分かりやすくジャンル分けしましたので、ぜひ株式投資の参考にしてみて下さい！
得意なセクターを見つけて株式投資を楽しみましょう！
