趣味で株式投資をしているtorkeyです。
得意なセクターを見つけようシリーズ！
今回は【小売株】です。
セクターごとの特徴を知ることで、株の取引を有利に行うことができます。
今回は【小売株の特徴と今後】について解説していきます！
チャート分析が苦手なら、少額から始められる『押し目アラート』がおススメです！
【日本の小売株の特徴まとめ】
日本の小売株の特徴についてまとめました。
小売業は私たちの生活の中でとても身近なセクターです。
馴染みのある銘柄が多いので、投資を始めたばかりの人におススメですね。
【小売株の日本株ETFと個別株】NEXT FUNDS小売
日本の小売株ETFならばNEXT FUNDS小売（証券番号：1630）があります。
〈2023年5月31日の上位銘柄〉
セブン＆アイHD・ファーストリテイリング・イオン・ニトリHD・パン・パシHD・マツキヨココカラ＆カンパニー・ゼンショーHD・モノタロウ・すかいらーくHD・三越伊勢丹HD・ツルハHD・ZOZO・FOOD＆LIFE COMPANIE・丸井グループ・ヤマダHD・J．フロントリテイリング・ローソン・サンドラッグなど
小売株に投資をするのであれば、小売株にまとめて分散投資ができるETF（NEXT FUNDS小売）、もしくは小売株の個別株投資になります。
【小売株とセクターローテーション】
小売株はセクターローテーションだと「景気好況期」に有利なセクターとなります。
景気好況期では、企業成長が促され景気も活発になることから、経済活動か好調になる局面です。
景気が良くなれば商品が沢山売れるため、小売業にとって有利な局面となります。
【セクターローテーション投資の見極め】
セクターローテーション投資とは、景気のトレンドの移り変わりに合わせて、投資戦略を変えていく投資方法です！
セクターローテーションは時計回りに動いています（基本的に逆回転することはありません）。
景気回復期→景気好況期への移行は、景気回復期のセクターが一服して、景気好況期のセクターが上昇トレンドを形成し始めた時です。見逃さないように要チェックしておきましょう。
日本株のセクターは大きく分けて17種類・小さく分けて33種類に分かれています。
日本株のセクターについてもっと詳しく知りたい方は、こちらのリンクからどうぞ。
【小売株（食品・医薬品）はディフェンシブセクター】
小売株（食品・医薬品）はディフェンシブセクターと呼ばれています。
ディフェンシブセクターとは、業績が景気の影響を受けにくいセクターの総称です。
食品や医薬品などの生活必需品を販売しているスーパーマーケットやドラッグストアでは、景気の影響を受けにくいため、ディフェンシブセクターとされています。
【小売株（百貨店・家電大型専門店）は景気敏感セクター】
小売株（百貨店・家電大型専門店）は景気敏感セクター※と呼ばれています。
※景気循環株・シクリカル銘柄とも呼ばれています。
景気敏感セクターとは、「景気・金利」の動向によって業績や株価が大きく変動するセクターの総称です。
高級品や嗜好品を販売する百貨店や家電を販売する量販店では、景気が良くなると売り上げが伸びるため、景気敏感セクターとされています。
【小売株（輸入家具）は円高メリットセクター】
小売株は円高メリットセクターです。
円高メリットセクターは、輸入をメインに行っている企業にとってメリットとなります。
小売業の中でも、海外からの輸入家具を販売している「ニトリHD」は、代表的な円高メリットセクターとされています。
円高メリットセクターについて、もっと詳しく知りたい方はこちらのリンクからどうぞ。
【日本の小売市場について】
日本において「小売」は国内の産業のなかでもトップクラスの市場規模となっています。業界動向サーチによると2020年～2021年の小売業界の規模は約63兆円で業界6位（/196業種中）となっています。
日本の小売企業は7ジャンルに分かれているため、それぞれのジャンルの特徴と参考銘柄を確認していきましょう。
【日本の小売企業｜7ジャンルに特徴と参考銘柄】
経済産業省の区分によると、小売業は「百貨店」「スーパーマーケット」「コンビニ」「家電大型専門店」「ドラッグストア」「ホームセンター」「その他」の7ジャンルに分かれています。
それぞれの市場規模や参考銘柄を見ていきましょう。
【①百貨店の市場規模と参考銘柄】
百貨店とは、様々な商品を幅広く取り扱う大型の小売店舗のことです。高品質な商品と充実したサービスを提供し、顧客の多様なニーズに応えることを重視しています。
百貨店の市場規模は、2022年に5兆5070億円となっています。
百貨店の店舗数は年々減少傾向にあるものの、１店舗あたりの販売額が増加したため、2022年の百貨店販売額は前年⽐12.3％の増加となっています。
【②スーパーマーケットの市場規模と参考銘柄】
スーパーマーケットとは、食品や日用品などの商品を幅広く取り扱う小売店舗のことです。一般的な家庭の生活に欠かせない日常品や食品を手軽に購入できる場所として広く利用されています。
スーパーマーケットの市場規模は、2022年に15兆1533億円となっています。
スーパーマーケットの店舗数は増加が続いているものの、１店舗当たりの販売額がわずかに減少しているため、2022年のスーパー販売額は前年⽐1.0％の増加となっています。
【③コンビニエンスストアの市場規模と参考銘柄】
コンビニエンスストアとは、24時間営業や長い営業時間を特徴とする小売店舗のことです。忙しい現代人にとって利便性の高い店舗形態として広く利用されています。特に緊急時や時間の制約がある場合に、必要な商品やサービスを手軽に提供してくれることが魅力です。
コンビニエンスストアの市場規模は、2022年に12兆1996億円となっています。
コンビニエンスストアの店舗数は減少に転じたものの、１店舗当たりの販売額が増加したため、2022年のコンビニエンスストア販売額は、前年⽐3.8％の増加となっています。
【④家電大型専門店の市場規模と参考銘柄】
家電大型専門店とは、家電製品を中心に幅広い品揃えを持つ専門店舗のことです。消費者にとって製品選びや購入の際に重要な役割を果たしています。幅広い品揃えと専門知識、保証やアフターサービスなどのサポートにより、消費者のニーズに合った家電製品を選ぶことができます。
家電大型専門店の市場規模は、2022年に4兆6844億円となっています。
家電大型専門店の店舗数は1.4%の増加となっています。2022年の家電⼤型専⾨店の販売額は「通信家電」等が増加したものの「AV家電」「情報家電」が減少したため、前年⽐0.0％の微減となっています。
【⑤ドラッグストアの市場規模と参考銘柄】
ドラッグストアとは、医薬品や日用品を販売する小売店の一種のことです。日常生活に必要な商品を手軽に入手できる場所として、多くの人々に利用されています。また、薬剤師の相談サービスなどの提供により、顧客の健康に対するサポートも行っています。
ドラッグストアの市場規模は、2022年に７兆7087億円となっています。
ドラッグストアの店舗数は4.6%の増加となり、2022年のドラッグストアの販売額は「トイレタリー」等が減少したものの「⾷品」「調剤医薬品」等が増加したため、前年⽐5.5％の増加となっています。
【⑥ホームセンターの市場規模と参考銘柄】
ホームセンターとは、建築資材やホームインテリア，DIY用品，ガーデニング用品，家具，電化製品など、さまざまな商品を扱う大型の小売店のことです。DIYやリフォーム，ガーデニング，家庭生活に関する幅広いニーズに対応する場所として、多くの人々に利用されています。また、価格競争力や専門知識の提供などが魅力とされ、家庭のメンテナンスや改善に役立つ商品やサービスを提供しています。
ホームセンターの市場規模は、2022年に3兆3420億円となっています。
ホームセンターの店舗数は1.4%の増加となっていますが、2022年のホームセンターの販売額は「インテリア」「DIY⽤具・素材」等が減少し、前年⽐1.4％の減少となっています。
【⑦その他の市場規模と参考銘柄】
その他に分類される業種としては、「繊維・衣類・身の回り品の小売業」「自動車小売業」「燃料小売業」「無店舗小売業」などがあります。
その他の市場規模は、2022年に105兆8070億円となっており、小売業全体の約7割となります。
【日本の小売業界の現状｜短期的にみると】
経済産業省によると、2022年の小売販売額は前年比2.7%の増加となり154兆4020億円でした。これで小売販売額は6年連続増加（2016年～2022年）を記録しています。
特にドラッグストアは、コロナ前から現在まで好調を持続しており、巣ごもり消費と経済再開による需要増をうまく取り込んでいます。一方、家電量販店業界では10万円の給付金や巣ごもり特需からの反落が見られています。
【日本の小売業の現状｜長期的にみると】
国内小売販売額推移を長期スパンでみると、1990年代をピークに現在までほぼ横ばいとなっています（1980年～2021年）。
2016年から再び上昇傾向になっているのは、小売業の統計に「EC（電子商取引）・ネットショップ」が追加されたことが大きな要因として挙げられます。
日本は今後、少子高齢化していくため、小売業界全体の売上や国内需要は減少傾向になることが予測されています。一方、インターネットで買い物をする人は増えているため、ネット販売の市場規模は大きくなっていくことが予測されます。
【日本の小売業の今後】
日本の小売業の今後を「EC※市場の成長」「外国人観光客の増加」の視点から解説していきます。
※EC｜Electric Commerce：電子商取引
【小売業の今後｜EC市場の成長】
日本では少子高齢化により、小売業の国内需要は減少傾向となっています。また慢性的な働き手の不足により、今後さらに実店舗での運営継続が困難になっていくと予測されています。
そこで今後も成長が期待されているのがECサイトでの小売市場です。
経済産業省が公表しているデータによると、BtoC（企業から消費者へ）のEC市場では、2013年から2021年までの物販系分野の市場規模が右肩上がりとなっています。
野村総合研究所の調査では、国内のBtoC 市場は2026年度に、29兆4000億円（非物販含む）まで成長すると予測しています。
実店舗での経営が困難となっている企業では、よりECサイトでの運営に切り替わっていきそうですね。
【小売業の今後｜外国人観光客の増加】
2022年10月11日から、1日あたりの新規入国者数の上限撤廃，入国時の条件の緩和，訪日外国人観光客の個人旅行の解禁など、日本入国の水際対策が緩和され、日本人の海外旅行と外国人の訪日旅行が容易となりました。
JTBが発表した「2023年の旅行動向見通し」によると、2023年の訪日外国人客数は2110万人（前年比550.6%)と推計しています。
外国人観光客が増えて国内消費が活発になれば、小売業にとって追い風となります。
政府は2030年に6000万人の誘客を実現し、「観光立国」をめざす方針となっています。
今後もコロナ前の水準以上に外国人観光客が増えれば、小売業の伸びしろに期待が持てます。
日本の小売業銘柄に投資をするのであれば、訪日外国人観光客の動向は要チェックしておきましょう。
【小売業の豆知識｜知っておきたい小売業・卸売業・商社の違い】
「小売業と卸売業と商社の違いがわりません！」となっていたのは私だけでしょうか？
もしあなたも「わかりません！」となっていれば、投資をする前に一緒に学んでいきましょう！
ここでは小売業・卸売業・商社の違いについて解説していきます。
商品が消費者に届く流れとしては「メーカー→卸売業者→小売業者→消費者」の順になります。
卸売業者の役割としては、数千を超えるメーカーの商品を必要な時に必要な数を仕入れて小売業に卸すことです。卸売業がいることで、メーカーから小売業に卸す際の「時間・手間・コスト・在庫の抱え」を省くことができるため、重要な役割を担う業種となっています。
投資の視点からすると、卸売業は小売業と同様、景気の影響に左右されやすいということですね。
卸売業と商社はよく間違われる業種です。
卸売業は小売業者に商品を卸したり、在庫を管理したり、直接消費者に商品を販売する業種です。
一方商社では商品の元となる原材料の買い付けが中心となり、石油や鉄鉱などの資源を買い付けて、メーカーに卸すことをしています。
投資の視点からすると、商社は資源価格の影響を受けやすいということですね。
商品が消費者に届くまでの大まかな流れとしては「商社→メーカー→卸売業者→小売業者→消費者」となります。
【まとめ】
小売株の特徴について解説してきました。
小売株以外にも日本株にはたくさんのセクターがあります。
他のセクターも「セクターローテーション」「景気」「為替」別に分かりやすくジャンル分けしましたので、ぜひ株式投資の参考にしてみて下さい！
得意なセクターを見つけて株式投資を楽しみましょう！
