趣味で株式投資をしているtorkeyです。
得意なセクターを見つけようシリーズ！
今回は【陸運株（鉄道株）】です。
セクターごとの特徴を知ることで、株の取引を有利に行うことができます。
今回は【陸運株（鉄道株）の特徴と今後】について解説していきます！
チャート分析が苦手なら、少額から始められる『押し目アラート』がおススメです！
【日本の陸運株（鉄道株）の特徴まとめ】
日本の陸運株（鉄道株）の特徴についてまとめました。
【陸運株の日本株ETFと個別株】NEXT FUNDS運送・物流
日本の陸運株ETFならばNEXT FUNDS運送・物流（証券番号：1628）があります。
〈2023年９月29日の上位銘柄〉
東日本旅客鉄道・東海旅客鉄道・日本郵船・ANAホールディングス・西日本旅客鉄道・商船三井・日本航空・阪急阪神ホールディングス・東急・近鉄グループホールディングス・東武鉄道・川崎汽船・SGホールディングス・小田急電鉄・京成電鉄・ヤマトホールディングス・京王電鉄など
陸運株に投資をするのであれば、陸運株にまとめて分散投資ができるETF（NEXT FUNDS運送・物流）、もしくは陸運株の個別株投資になります。
【陸運株とセクターローテーション】
陸運株はセクターローテーションだと「景気好況期」に有利なセクターとなります。
景気好況期では、消費が活発になることから経済活動か好調になる局面です。
鉄道株の中でも私鉄株は、サービス業や不動産業の売上比率が高いため、景気によって業績が変動していきます。
【セクターローテーション投資の見極め】
セクターローテーション投資とは、景気のトレンドの移り変わりに合わせて、投資戦略を変えていく投資方法です！
セクターローテーションは時計回りに動いています（基本的に逆回転することはありません）。
景気回復期→景気好況期への移行は、景気回復期のセクターが一服し、景気好況期のセクターが上昇トレンドを形成し始めた時です。見逃さないように要チェックしておきましょう。
日本株のセクターは大きく分けて17種類・小さく分けて33種類に分かれています。
日本株のセクターについてもっと詳しく知りたい方はこちらのリンクからどうぞ。
【日本の鉄道市場について】
日本において「鉄道」は国内の産業のなかでも大きな市場規模となっています。
業界動向サーチによると2020年～2021年の鉄道業界の規模は約11.4兆円で業界29位（/196業種中）となっています。
【鉄道業界の区分｜JRと私鉄の違いと参考銘柄を紹介】
JRとは、国鉄が前身の鉄道会社で国が運営していた会社です。
1987年４月に民営化され、現在は7社を総称してJRといいます。
JRは県境をまたぐ路線網を保有し、長距離の都市間輸送を担っています。
鉄道会社の中でも新幹線を保有しているのはJRのみとなっています。
JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本・JR四国・JR九州・JR貨物
私鉄とは、民間企業により運営される鉄道会社です。
私鉄は全国に73社あり、私鉄大手といわれる会社は16社となっています。
私鉄は都市内の輸送や短距離の都市間輸送を担っています。
東武・西武・京成・京王・小田急・東急・京急・東京メトロ・相鉄・名鉄・近鉄・南海・京阪・阪急・阪神・西鉄
【JR株はディフェンシブ銘柄・私鉄株は景気敏感銘柄】
鉄道企業の大まかな収益比率として、JRは「鉄道業がメイン」となり、私鉄は「多角事業」となっています。そのためJRと私鉄では、景気による業績への影響が異なります。
JRの収益の大部分は「鉄道」となっています。
鉄道輸送は生活必需の社会インフラのため「ディフェンシブ銘柄」といえます。
ディフェンシブ銘柄とは、業績が景気の影響を受けにくい銘柄のことです。
JR東海を例にすると、JR東海の収益の内、運輸業（鉄道事業）が80％を占めています。
そのためJR東海はディフェンシブ銘柄であるといえます。
私鉄は事業を多角化しているため、幅広く収益を得ています。
私鉄は鉄道業以外にサービス業や不動産事業での収益が大きいため、景気に左右される「景気敏感銘柄」といえます。
景気敏感銘柄とは、景気の動向によって業績や株価が大きく変動する銘柄のことです。
東急電鉄を例にすると、東急電鉄の収益の内、鉄道事業（交通事業）は20％であり、サービス業や不動産業の占める割合が大きくなっています。
そのため東急電鉄は景気敏感銘柄であるといえます。
【鉄道事業の今後の問題】
ここでは鉄道事業の今後の問題点を2つ挙げさせていただきます。
1つ目が鉄道事業は設備の維持が大変であること。2つ目が日本の鉄道は海外に輸出しにくいということです。
2つの問題とも解決が難しいため、日本の鉄道事業の規模は徐々に縮小していくことが予測されます。
【問題点①｜鉄道事業は設備の維持に費用がかかる】
鉄道事業は、沿線の人口密度が収益に直結する事業です。
人口密度の高い都市部では鉄道を利用する人が多いため、収益をあげやすくなっています。
逆に人口が過疎となっている地域の中小私鉄やJRにとっては、鉄道事業の維持が難しくなっていきます。
人口減少が進む日本では、人口は都市に集中し、地方はさらに過疎化していくことが予測されます。
収益性だけみると、大手私鉄やJR首都圏では今後も収益があげられる見込みとなっている一方で、中小私鉄やJRのローカル線では維持していくことさえ難しい状況となっていくことが予測されます。
【問題点②｜日本の鉄道は海外に輸出しにくい事業】
日本の鉄道は他国に比べて発達しており、機能性，安全性，定時制など、どの面から見ても優れているといえます。
人口減少に伴い日本の鉄道市場は縮小していくことが予測されるため、営利目的の企業であれば海外へ展開していくことは定石となります。
しかし日本の鉄道業は海外展開が上手くいっているとはいえません。
①日本の鉄道は日本規格（技術的な標準）であり、国際規格とはかけ離れているため。
②日本の秒刻みの運行システムを支えているのは、鉄道職員の職人芸によるところが大きいため。
③日本の鉄道を他国に売り込むためのリーダーが不在で、鉄道業者，メーカー，商社などの業種同士の足並みがそろわないため。
④経済成長著しい新興国での展開では欧州勢や中国勢に先を越されているため。
日本の鉄道業は日本固有の発展を遂げているため、海外展開するためにはハード面，ソフト面共に難しく、ビジネス面でも他国と比べ遅れをとっている状態となっています。
【リニア事業の現状と今後｜リニアの関連銘柄を紹介】
鉄道業界の中で、末来の乗り物として注目されているのが「リニア」です。
時速500kmで東京-名古屋-大阪間を約1時間で移動できる、新時代の乗り物です。
リニアを手がけるJR東海の当初の計画では、東京-名古屋の開業を2027年。名古屋-大阪の開業を2045年としていました。
リニアが全線開通して3大都市圏を一体化することで、ビジネス効率の向上や観光需要の創出などが期待されています。
また2023年２月に日本のリニア技術を売り込むイベントが米国で初めて行われました。ワシントン～ニューヨーク間を結ぶべく、JR東海の会長が参加し熱弁をふるっていました。
ノースイースト・マグレブ社によると、まず第一弾として首都ワシントンからメリーランド州のボルティモア間65キロを15分でつなぐ予定だということです。
こちらは2033年から2034年ごろの完成をめざして環境影響評価が現在進められています。
リニア事業の成否によっては、JR東海の評価は今後大きく変わることが予測されるため目が離せませんね。
【まとめ】
陸運株（鉄道株）の特徴について解説してきました。
陸運株（鉄道株）以外にも日本株にはたくさんのセクターがあります。
他のセクターも「セクターローテーション」「景気」「為替」別に分かりやすくジャンル分けしましたので、ぜひ株式投資の参考にしてみて下さい！
得意なセクターを見つけて株式投資を楽しみましょう！
